2025年7月、日本産婦人科学会と日本産婦人科感染症学会が、妊婦に対する新型コロナワクチンの「一律接種推奨」を取り下げる発表を行った。 これまで繰り返されてきた「安全性の強調」から一転、個々に慎重に判断する方針へと転換したことになる。
日本産婦人科学会と日本産婦人科感染症学会が連名で新型コロナワクチンの一律接種推奨を中止したお知らせはこちら: 妊婦に対する新型コロナウイルスワクチン接種について。
2025年6月20日の会見で福岡厚労大臣は「妊婦への新型コロナワクチンは推奨していない」と発言している。今回の日本産婦人科学会の方針転換は厚労省の方針転換に沿ったものと思われる。 なお厚労省がスタンスを変えるのに時間がかかりすぎている状況も批判されるべきだろう。
一方で、令和 4 年 1 月～8 月の期間において、新型コロナウイルス感染症患者の重症化率・致死率が、妊婦を含む若年世代ではとても低く抑えられていたという調査結果があり（資料６）この調査結果などをもとに、５類感染症に位置づけられることが決定されました。
そもそも若年世代は重症化率・致死率が低いことはパンデミック初期から分かっていた。それにもかかわらず一律に接種を推奨する姿勢に疑問が持たれていた。 4年も経過してこのような声明が出されたのだが、大きな一歩と言えるのだろうか。
流産や死産が増えることは以前から知られている。例えばReproductive Health – OpenVAERSには新型コロナワクチンの接種が開始されていから、流産・死産が突出して増加したことが示されている。
ラットによる実験で「将来の妊娠に必要な“卵のもと”が失われ、妊娠しづらくなる可能性がある状態」が確認さている。同様のことがヒトでも起こることが懸念される。Impact of mRNA and Inactivated COVID-19 Vaccines on Ovarian Reserve
小児科学会はまだ一律の接種推奨を方針を転換していないようだ。
